収益性分析は投下資本（設備投資）に対する利益を図る指標です

収益性分析では、総資本回転率(ROA)にレバレッジを加味した自己資本利益率(ROE)という指標もあり、レバレッジ効果の利用程度が高い場合は、事業が少し傾くと倒産・資金繰りの行き詰まりになり高リスクになります。

 
すなわち、
 
自己資本利益率(ROE)=利益/自己資本
 
で利益/自己資本＝(利益/総資本=(ROA))×(総資本/自己資本)
 
となり、(総資本/自己資本)部分がレバレッジ効果となり、自己資本が少なくなるほどレバレッジが大きくなるので、自己資本に対する利益は
総資本の内容＝自己資本＋借入金
の内訳によって影響を受けます。

会社経営にとって資金繰りが命ですが、黒字であっても売上の入金が遅く、仕入れの支払いが早く、在庫が滞留している資金繰りが悪化してしまいます。
そこで資金繰りの分析には売上の回収サイクルに関する財務指標として売上債権回転期間、仕入債務回転期間、棚卸資産回転期間という指標を用いられます。
 
売上債権回転期間=売掛債権/1月あたり売上 （単位：月）
売掛債権＝売掛金＋受取手形で回収が早いほど資金繰りには良いので、売上債権回転期間は短い方が資金繰りには良い影響があります。
 
仕入債務回転期間=仕入債務//1月あたり仕入 （単位：月）
仕入債務＝買掛金＋支払手形で支払いは遅い方が資金繰りには良いので、仕入債務回転期間は長い方が資金繰りには良い影響があります。
 
棚卸資産回転期間=棚卸資産/1月あたり売上原価 （単位：月）
棚卸資産＝在庫は滞留していない方が資金繰りには良いので、棚卸資産回転期間は短い方が資金繰りには良い影響があります。
 

売上債権回転期間を短く、仕入債務回転期間を長く、棚卸資産回転期間を短くできれば資金繰りには好影響なので、資金繰り改善の方法として日常取引では以下のような方法が有効です。
 
売上の場面
・既存の顧客は入金サイクルを早くすることは難しいので、新規顧客に対しては当社の債権回収サイクルはこうなっておりますと現在より早めの入金サイクルを切り出してみる。
・既存の顧客で利益があまり出ず、かつ入金サイクルが遅い顧客については、取引が以後行われない可能性もも考慮して、入金サイクルを早くしてもらうよう切り出してみる。
 
仕入の場面
・新規の仕入れ先には支払サイクルを最初は遅めの条件で切り出してみる。
・既存取引先でも支払サイクルを遅めにできそうであれば切り出してみる。
 
在庫管理の場面
・収益性があまりない在庫については取り扱いを停止する
・在庫として常に所有すべきと決めている在庫量が多すぎるようであれば、適正在庫の水準を見直してみる。
 
上記の方法が売上至上主義と相反するものであることが良く考えるとわかります。

売上第一の売上至上主義で経営者が行動していると利益や資金繰りの悪化を招く原因になります。

資金繰り改善のために、売上の場面でいえば、付き合いがなくなることを知ったうえで利益が出ない取引先とは付き合わない、仕入では取扱品目を減らす、在庫では適正在庫水準を見直すとご紹介しました。
 
取引先を減らすと売上は減少し、取扱品目を減らすとその品目からの売上がなくなり、適正在庫水準を見直すと急な大量発注には対応できないという売上減少のリスクがあります。
しかし、売上が上がっても資金繰りや利益が減少しては元も子もありません。
そのため、売上至上主義の考えはやめ、適切な利益、資金繰りのことを考えて行動することを考えるべきであるといえます。

会社の手許資金が多くあれば一時的に資金繰りが悪化してマイナスになっても持ちこたえることが可能です。
ただあまりに支払いが多く、手許資金では支払いきれないと倒産してしまいます。
そこで、手許資金水準の妥当性をみる安全性分析は、会社が抱える負債との関係、特に支払いが早い流動負債との関係で見ていかなければなりません。
  

レバレッジ効果は、梃子の原理とも考えられ、借り入れで総資本を増やして自己資本からすると大きな利益（損失）を出すことをいいます。

投資の世界でもＦＸ取引や株式の先物取引は少ない投資金額で証券会社等が資金等を提供して投資家の投資総額を水増しさせます。
すると投資家は拠出した金額から見ると成功すると大きな利益を出すことが可能になります。
しかし、投資に失敗すると元本以上に損失が膨らみ、あっという間に自己破産となります。
そのため、レバレッジ効果で利益を出ている場合は、事業が傾くとあっという間に倒産になります。
このようにレバレッジ効果は、諸刃の剣となる効果と言えます。